心がさんざめくことはない : dalichoko

2018年、日経「春秋」の記事で「肌があわ立つ」という言葉に極上の品位を覚えた。

目をこらせば、もっとたくさん「○○のトランプ」さんを発見できそうだ。ことさらに敵意をあおったり、公然とマイノリティー（社会的少数派）を侮辱したりする政治家が世界のあちこちで支持をひろげ、台頭している現実には、肌があわ立つ。5日後にせまった米国の中間選挙の行方が、いつになく気になるのである。

２年後、今年８月に猪木武徳教授の「相互理解・連携の衰退一段と」という日経の寄稿には北京大のジャスティン・リン教授の言葉を引用し、このように書いてある。

中国社会では羅針盤、火薬、紙、印刷、鋳鉄技術など様々な発明が生まれた。にもかかわらず、産業革命という大転換は起こらなかった。それは中国が科学という社会システムとしての「文化」を生み出せなかったからだと言う。知的廉直さを厳守する社会システムが存在しない限り、科学という「文化」は生まれない。個別具体的な発明は散発的に現れても、科学という「文化」は中国には形成されなかったとリン教授は指摘する（米経済学者ポール・ローマー氏の引用による）。

これに加えて猪木武徳教授は「「元の状態が良かった」という思い込みから自由になり、物事の価値を問い直すという姿勢が必要だと感じる。」とこの寄稿を結んでいる。

松原隆一郎教授は、経済政策としての「Go To」を例えにケインズ政策について解説する。

J・M・ケインズは設備投資や財・サービスにかんする需要が不足する理由として、企業や家計が手持ちの貨幣を手放さない「退蔵」に注目した。なぜモノを買わないのか。過去の統計から推測される頻度（リスク）どころか起きる事柄の種類までが分からない「不確実性」が蔓延（まんえん）すると、人々は不安にかられ将来に備えてカネを手放さない。金融緩和したところで企業は投資せず中央銀行の口座に「タンス預金」されるだけだ。そこでケインズは政府が国民に代わりモノを買うよう訴えた。

日本に住む限り、自分はこの不確実性という将来不安を生涯抱えたまま死んでゆくのだろうとまた不安になる。日本はいい国だが、不安なことばかりが増長する。堺屋太一さんの「安全へ偏りすぎ」という論文が去来する。かくして「村八分の連鎖」が広がる。偏見というウィルスのほうが恐ろしい。

生涯心がさんざめくことはない。
ムヒカさんの言葉を反芻するのが精いっぱいさ。
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