日経ヴェリタスの高田創氏のコラムがとても面白い。

40年前の1980年。筆者は大学生だった。志望するゼミの説明会で、担当教授だった東京大学の小宮隆太郎先生(当時)が語った言葉を今も覚えている。いわく「こんなに面白い時代はない」。

自分は高田氏より少し後に卒業する時、「プラザ合意」の後だったこともあり、ゼミの先生から「君たちはこれからとんでもない時代を生きてゆくことになる。」と言われた。いつも穏やかな先生の顔がこの時だけ険しくなった。

無題

高田氏の40年周期説がユニークである。

日本沈没」(小松左京)という記事を書いたが、高田創氏のコラムによれば”金利水没”となるようだ。これはもう”マイナス金利”とか”覇権移動”などというせせこましい話ではなく、地球規模の大変革を意味している。
ドミンク・モイジがかつて”第三次世界大戦”をほのめかしたが、高田創氏のコラムを読むと、まるで違う角度から大惨事戦争がもたらされてしまった。
いっそ”民主主義”という概念すら捨ててしまったほうが地球環境はもっと早く回復するかもしれない。佐伯啓思先生の”新帝国主義”という考えはもはや否定できにくい。財政論者ですらMMTを肯定せざるを得ない時代なのだ。
高田氏はこう結んでいる。

■新たな「戦後体制」が生まれる
2020年代を通じたマクロ的な視点からの課題は、40年サイクルの見極めだ。金利水没を引き起こした世界的な通貨安戦争への反省から、国際協調も生じうる。その過程では通貨価値を安定させつつ、世界的に金利を取り戻すことになる。同時に、ポリシーミックスも金融政策偏重から財政政策の活用へと変わりうる。こうした転換が生じれば、40年以上続いた大きな市場の潮流も転換に至るだろう。

コロナショックによる市場の混乱は、新たな時代に向けた歯車を回すきっかけになる。新型コロナウイルスという見えない敵との戦いはいわば「第3次世界大戦」といってもいい。グローバルな戦いの後の戦後体制、戦後復興が20年度の課題になる。新常態は金融への依存度を下げる新たな市場となるだろう。

コロナショック後の体制は、地政学的にも新たな世界をもたらす可能性がある。リーマン・ショックで中国を中心としたG20(20カ国・地域)の存在感が増したように、どの国が「第3次世界大戦」からの復興の主導権を担うか、どの産業が復興を担うのかによって、新たな体制が生じよう。



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